ニルギリでおなじみ

我が家の外壁塗装対策

購入時に新築住宅だった我が家も築30年経過、さすがに外壁のモルタルの腐敗発生、報酬と一緒に外壁の塗装も必要になります新聞やリフォーム会社の外壁塗装の広告を見ているが、どれが適正価格なのか全く分からないようなところです。今では減少したが、違法建築と違法なリフォーム、数年前に横行していることを知っているので安心することができないからです。
チラシなど、よく見ると、建売家の安全に目が奪われがちだが、やはり理想的な住宅を目指すならやっぱり注文住宅ですよね。建売と自分の意思が反映されるのは限られてしまうのだが、注文住宅なら建築士さんとの相性応じて、医師は想像以上に反映される可能性が高くなります。一生に何度も建てられるわけではないので、、建売に妥協するのは勿体無いです。
　リコーは7月1日、「PENTAX」ブランドを手がけるHOYAのデジタルカメラ事業の買収を発表した。

【画像：PENTAXの主要製品、ほか】

　HOYAが新設する子会社へ、HOYAのPENTAX イメージング・システム事業を譲渡継承し、リコーがその新設会社の発行済み株式の100％取得する。買収金額は非公開。新会社の人事は未確定だ。PENTAXブランドは存続する。

　リコーは複合機やプリンタをはじめとしたオフィス向け画像処理機器を主な事業基盤とするが、「GR DIGITAL」「GXR」など高級製品を中心としたコンシューマ向けデジタルカメラ事業も手がけている。ただ、同社では現状、コンシューマ事業領域はいまだ基盤の確立までに至っていないと認識しており、「長年の課題」（リコー 代表取締役 社長執行役員 近藤史朗氏）であるコンシューマ事業の確立のため、PENTAXの買収に踏み切った。

　新会社は「レンズ交換式デジタルカメラの強化」、「一般向けの写真保管・加工など新たな付加価値サービスの創出」「中判デジタルカメラなどを利用したイメージアーカイブ事業への参入検討」などを通じ、3年後には1000億円を超える事業規模を目指す。

　「（2007年の買収から）一区切りついたのでバトンタッチする。PENTAXは熱心なファンを持っているし、リコーはカメラを真剣にとらえてくれているので、ある意味、ほっとしているというのも本心。今後はリコーの手でPENTAXを大切に育ててほしい」（HOYA 代表執行役最高経営責任者 鈴木洋氏）

　「お嫁に来てもらった感じ（笑）。PENTAXのブランド価値を高めていきたいが、それだけではない。あくまでリコーにとっての買収目的は、長年の課題であるコンシューマ事業の確立だ。オフィスとホームがネットワークによって結ばれていくなか、オフィス向けだけではなく、コンシューマへ焦点を当てた製品やサービスを提供することは避けて通れない課題となる。足しての相乗効果以上のものを求めていきたい」（リコー 近藤氏）

　PENTAXについては、2009年にJVC・ケンウッドホールディングスによる買収が報じられらことがある。今回の買収は2年ほど前から話としてはあったというので、2009年当時よりHOYAは売却のタイミングを伺っていたとも言える。ただ、このタイミングでリコーによる買収が決定したことについては「双方にとってふさわしいタイミングが今だった」（近藤氏）と述べるにとどめた。

（デジカメプラス）


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　ICT総研は7月1日、震災後の携帯電話とスマートフォンの電波満足度に関するユーザー調査の結果を発表した。調査は6月上旬、東日本エリアで実施した。

　満足度を100点を満点として数値化すると、音声通話の満足度、データ通信エリアの満足度、データ通信速度の満足度のいずれも、東日本大震災発生以前がもっとも高く、震災発生後に大きく落ち込んだあと、6月上旬にほぼ震災発生前の水準まで回復するという傾向が見られた。

　東北と首都圏の2地域で分類すると、震災発生前と現在の数値に大きな地域特性は見られなかった。しかし震災発生直後の満足度は、音声通話の場合、首都圏が35.7ポイントであるのに対し東北が30.5ポイントと、東北の方が低い数値を示した。データ通信については、エリア、速度ともに、東北と首都圏では10ポイント近くの差が見られた。

　東日本大震災を主な原因として、携帯電話キャリアを変更する意向の有無を聞いたところ、NTTドコモユーザーの94.3％が「変更を検討したいと思わない」と回答。auユーザーは78.8％、ソフトバンクモバイルユーザーは79.3％だった。

　変更を検討したい理由は、どのキャリアでも「震災直後の電波状況が不満だったから」が最多となったが、auユーザーでは「他社の携帯電話端末に変更したいから」、ソフトバンクユーザーでは「震災に関係なく電波状況が不満だから」という理由を挙げるユーザーが目立った。

（プロモバ）

　日本のスマートフォンのOSシェアでAndroidがiOSから首位を奪ったと、調査会社のコムスコア・ジャパンが発表した。発表では、携帯電話の総合的調査データーベース「コムスコア・モビレンズ」による2010年9月、12月、2011年3月の調査結果を紹介している。

　調査によると、スマートフォンユーザーの総数は9月の570万人から、12月に698万人、3月には976万人と増加。「トレンドを加味すると、現在すでに1000万人を超える勢い」としている。

　Androidユーザーは9月の84万人から460万人（3月）に拡大。3月のiOSユーザーは391万人で、Androidが70万人弱の差をつけて首位の座を奪った。

　一方、機種別の利用者数では、3月時点もiPhoneが依然として強く、首位が「iPhone 4」の32Gバイトモデル、3位が同16Gバイトモデル、4位が「iPhone 3GS」の32Gバイトモデルと上位に食い込んだ。Android端末では、2位にNTTドコモの「Xperia」、5位に同「REGZA Phone T-01C」が入った。

　同社の西谷大蔵代表取締役社長は、「通常の携帯との2台持ちというユーザーは確実に減少傾向。『スマートフォンをメインとして使用する』ユーザーの拡大はAndroid OSの一層の浸透でより加速すると思われる」とコメントを寄せている。

（プロモバ）