Apr 14, 2009
歓喜過ぎた"卒業旅行"
1泊2日の大学、"卒業旅行"楽しく歓喜ようにした。その晩は、"卒業旅行"というテンションが上がって夜中まで飲んで食べて騒いで楽しんだ。翌朝、案の定二日酔いで頭が痛くてお酒も残ってふらふら状態。まず、朝食を食べて帰宅とついたを返す列車気分が悪くダウンしている。在学生の"卒業旅行"歓喜の余りに注意。うちは昔から旅行が好きであちこちに出ている。まだ海外に行ったことなく、ひたすら国内旅行一筋です。海外に行くのもいいが、まず日本の名所すべてにしてからしようと考えている。最近行ってきたのは伊勢神宮です。伊勢神宮は、一歩通りを過ぎると、瞬時に爽やかな空気に包まれた境内を歩いているだけで癒されるような浄化されるようなとても気持ちが良い場所だ。また行きたいと思う観光スポットの一つだ。国内にはこんな素敵なところがたくさんありますが、まだ行っていないところが多いので、今後も、"我々は、海外よりも国内旅行"となるだろう。
東芝は、車載用マイコンの新製品として自動車の機能安全規格「ISO26262」に対応した電子制御ユニット向け車載制御用マイコン2種類を発売する。機能安全規格に対応したマイコン市場は今後急速に伸びると考えられ、2015年度には1000億円に拡大する見通し。
新製品は電動パワーステアリング制御向けの『TMPM350FDTFG』と、ハイブリッド自動車・電気自動車の駆動用モーター制御向けの『TMPM354F10TFG』で、どちらも9月からサンプル出荷を開始。量産開始は2013年4月を予定する。
今年度中の発行が見込まれる「ISO26262」は車載電子制御ユニットを対象とした機能安全規格で、電子制御ユニットの中核部品であるマイコンに対して、一部の機能が故障しても安全に制御する「フェールセーフ」機能を搭載する必要がある。
同社の機能安全マイコンは、CPUコアに専用の監視回路を付加した「シングルコア型密結合方式」を採用。監視回路の一部にはイタリアのヨジテックの技術を導入した。
同方式は従来の「デュアルロックステップ方式」と比べて専用の監視回路の導入で、内部状態の故障が即時に検出でき、故障発生箇所を絞り込むことが可能となる。このため、最低限の機能を確保しながら動作を継続する「フェールオペレーショナル」が可能な電子制御システムへの組み込みに適している。
TMPM350FDTFGは独自のモーター制御回路、回転角センサー用の励磁信号出力回路、ADコンバータなどを内蔵。モーターからの外部信号入力精度を高め、出力信号の分解能を細かく設定することでより精密な制御が可能となる。電動パワーステアリングなどのアプリケーションに適している。
また、駆動用モーターの制御に用いるTMPM354F10TFGは、モーターの回転角センサー信号をデジタルデータに変換する「センサーインタフェイス回路」をデジタル回路化することで、面積を削減している。従来は励磁信号を使用する回転角センサーのみに対応していたが、新製品はセンサー入力信号に適切な補正を行うことで、励磁信号を使わない回転角センサーにも対応する機能を備え、汎用性を高めた。さらに、従来ソフトウェアで行っていたモーターのベクトル制御関連の基本的な処理を、ハードウェアで実行することでCPUへの負荷を50%以上削減している。
サンプル価格はTMPM350FDTFGが1000円、TMPM354F10TFGが1600円。
《レスポンス 編集部》
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東芝 特別編集
中国国家発展改革委員会マクロ経済学会の王建秘書長はこのほど、清華大学中国・世界経済フォーラムで、「中国経済は今年から3年続けて減速し、2013年はもっとも危険で、マクロ調整をインフレ抑制から成長維持に切り替える必要がある」との見解を示した。中国網日本語版(チャイナネット)が報じた。
フォーラムは「減速は何を意味するか」をテーマに開かれ、中国人民銀行貨幣政策委員会の李稲葵委員が司会を務めた。
王建秘書長は、中国経済は今年から3年続けて減速し、GDP成長率はそれぞれ9%、8%、7%となり、2013年はもっとも危険だと予測する。
王氏によると、投資に関するデータは誤った見方がされている。昨年の投資成長率は23.8%、今年1―5月は25.8%と増加しているように見えるが、投資データとは投資総額のことで、当期の投資ニーズでなく、プロジェクトの計画投資額を指す。これはすでに減少している。
国務院発展研究センター金融研究所の巴曙松副所長は、このような減速は上半期の政策の過度な調整と関係があると見ている。「高金利の状況下、緊縮政策が引き続き実施されており、消費者物価指数(CPI)が低下してから緊縮政策をやめるのであれば、そのときにGDP成長率はすでに長期にわたって低下しているだろう」と巴曙松氏。
下半期のマクロ調整について、王氏は「減速は政策の転向が必要であることを意味する。マクロ調整をインフレ抑制から成長維持に切り替え、インフレ抑制の手段を通貨政策から財政政策に切り替える必要がある」と述べた。(編集担当:米原裕子)
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