Jun 26, 2009
引越し作業を手伝ってくれた幼なじみ。
以前都内の賃貸アパートから別の賃貸アパートに引っ越しをするときに、幼馴染が助けてくれました。賃貸マンションで引越し先の賃貸アパートに荷物を運ぶとき、その幼馴染のレンタカーの軽トラックを主貸してくれました。荷物を軽トラックに積む作業も幼馴染が行ってくれましたので、非常に助かった引越しでした。数十年前に息子が誕生し息子のためにと加湿器を購入、毎日使用していた。そして、半年もしないうちに、加湿器を使用して、部屋は南。そのため、普段使用されていない北側の部屋の結露がもとの壁紙にカビが発生。息子のために考えて、この部屋だけリフォームを計画。数社の見積もりを取得する最も安価な見積もりを受けて会社の壁と床(床)のリフォームを依頼した。以来、結露には十分に注意することはいうまでもない。
ブリヂストンサイクルは10日、女性誌『VERY』と共同開発した子供乗せ電動アシスト自転車『HYDEE.B』を6月25日から発売すると発表した。子供乗せ自転車におしゃれさを求める女性のニーズに対応したモデル。
[関連写真]
共同開発は、「もっとおしゃれに子供を乗せたい」とのニーズへの対応を検討してきた同社開発チームと、「おしゃれと安全性を両立した子供乗せ電動アシスト自転車がほしい」という読者からの声を聞いたVERY編集チームが2009年からスタート。安全性を犠牲にせずに、おしゃれさを追求するため、車体からチャイルドシートまでゼロから開発した。
コンセプトは「パパもママも乗れるハンサムバイク」。母親が扱うことを前提とした安全設計に、父親も好むスポーティなクルーザースタイルを取り入れた。
女性がまたぎやすいループ形状、スポーティーにデザインしたアルミタフフレーム、クッションを2パターン付属したヘッドガード付チャイルドシート、子どもの足を守る大型フットガード、ゆったりとした姿勢がとれるクルーザーハンドル、センタースリックのMTBタイヤが特徴となる。
アシスト性能は、700〜900回充電可能な6.0Ahのバッテリーを搭載、デジタルメーター付手元スイッチ、ギヤに合わせてきめ細やかにアシストする機構など、2011年最新の機能を備えた。
価格は13万9800円。
《レスポンス 編集部》
【関連記事】
幼児2人同乗基準に適合した電動アシスト自転車…パナソニックが発売
安曇野の観光は電動アシスト自転車で
ブリヂストン、バッテリー寿命2倍の電動アシスト自転車を発売
パナソニック サイクルテック、小学校高学年向け電動アシスト自転車を発売
ブリヂストンサイクル、電動アシスト自転車4モデルを投入…バッテリー寿命2倍
総務省は10日、地上デジタル放送への完全移行について、被災世帯向けの支援策を発表した。
家屋が全半壊または床上浸水した世帯や、東京電力福島第一原発の事故の影響で避難している世帯で、アナログ放送を受信できる環境があれば、地デジチューナーを無償給付する。被災したビル陰の共同アンテナは修理費用の3分の2を、共同住宅のアンテナは半額を助成する。
また、政府は10日、岩手、宮城、福島の被災3県で地デジ化を最大1年間延期することを認める電波法の特例法案を閣議決定した。延期に伴って放送各社に生じる新たな費用は、政府が助成する。日本民間放送連盟は、3県の民放12局で最低計6億円の費用が余分にかかると試算している。
NECが10日発表した11年3月期連結決算は、東日本大震災による工場損壊などの影響で、最終(当期)損益が125億円の赤字(前期は114億円の黒字)に転じた。持ち分法適用の半導体大手、ルネサスエレクトロニクスの被災に伴う損失や、東北4カ所の工場の復旧費などで約60億円の特別損失を計上したことが響いた。
売上高は、ルネサスが連結から外れたことなどで前期比13.1%減の3兆1154億円。携帯電話機事業などの部門は同3.9%増の7665億円と好調だった。
12年3月期の見通しについては、震災の影響を加味しながらも「国内市場の回復基調が出てくる」(遠藤信博社長)と分析。売上高は5.9%増の3兆3000億円、最終利益が150億円の黒字に転じると見込んだ。【竹地広憲】
【関連記事】
東日本大震災:被災のルネサス那珂工場…復旧なお遠く
東日本大震災:被災企業6割生産復旧 材料確保、秋も8割
トヨタ:部品調達、綱渡り 業績に痛手か
黒鷲旗バレー:女子決勝 JTがNECを破り初優勝
黒鷲旗バレー:決勝はNECとJT…女子
スズキは10日、田村実専務(62)ら4人の専務をそろって副社長に昇格させる人事を発表した。6月29日の株主総会後の取締役会で正式決定する。鈴木修会長(81)は引き続き社長職を兼務する。鈴木会長の長男の俊宏専務(52)も昇格。現在は田村専務のみが代表権を持つが、今後は4副社長と鈴木会長の計5人が代表権を持つことになる。【米川直己】
大手総合商社6社の11年3月期連結決算が10日、出そろった。新興国の需要拡大を背景に資源・エネルギーの価格が上昇したため、各社とも大幅な増益を果たした。東日本大震災による影響は各社とも軽微な上、12年3月期は福島第1原発事故の影響で火力発電の燃料需要が高まることなどから、5社が増益を予想している。
10年3月期と比べた市況価格は、原油は約1.3倍、鉄鉱石は約2.3倍に上昇した。開発・採掘からかかわっている商社にとって、価格上昇は収益向上につながり、資源・エネルギーの比重が高い三井物産の最終(当期)利益は前期比2.5倍、三菱商事も同1.7倍と大きく業績を伸ばした。
伊藤忠商事は資源高に加えて、自動車輸出も業績を押し上げた。丸紅は強みを持つ銅事業だけでなく、紙パルプ事業も好調で利益を伸ばした。住友商事はアジアでの自動車金融事業が好調。双日は海外肥料事業の収益が改善した。
一方、震災による損失は、各社ともに津波の被害を受けた在庫の評価損など数十億円程度にとどまった。【久田宏】
【関連記事】
LNG:極東のプラント建設 共同調査実施で日露合意
LNG事業:ガスプロムと共同調査 伊藤忠など合意
事故米食用転売:非食用小麦も不正転売 調査で判明、商社を処分
本日の予定
住友商事(8053) 大手総合商社で唯一銀権益を保有。(東海東京調査センター)
WriteBacks
writeback message: Ready to post a comment.